

株主の皆様には、益々ご清栄のこととお喜び申し上げます。
去る5月8日に2013年3月期決算を発表させていただきました。
2013年3月期の連結販売台数は724千台を記録し、売上高1兆9,130億円、営業利益1,204億円、経常利益1,006億円、当期純利益1,196億円となり、すべての項目において、過去最高を記録することができました。これらの業績を達成できたのは、①安心と愉しさを追求したスバルらしい商品を投入してきたこと、②商品が高い評価をいただき、最重要市場である米国を中心に販売台数を拡大することができたこと、③好調な販売を受け、生産現場では高操業が続いていること、④原価低減が確実に進捗していること、⑤最近の円高是正の進行、これら5つの要因によるものだと認識しております。
2014年3月期につきましては、連結販売台数752千台、売上高2兆500億円、営業利益1,800億円、経常利益1,750億円、当期純利益1,100億円を計画しております。連結販売台数、売上高、営業利益、経常利益につきましては、2年連続での過去最高を予定しています。直近の販売状況では、XVの販売が好調に推移していることに加え、2012年末にフルモデルチェンジを行い、各市場において導入し始めたフォレスターが好評をいただいており、これらが年度を通じて寄与するとみております。
| 2012年3月期 実績(A) |
2013年3月期 実績(B) |
増減 (B) – (A) |
2014年3月期 計画(C) |
増減 (C) – (B) |
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|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 15,171 | 19,130 | +3,959 | 20,500 | +1,370 |
| 営業利益 | 440 | 1,204 | +765 | 1,800 | +596 |
| 経常利益 | 373 | 1,006 | +633 | 1,750 | +744 |
| 当期純利益 | 385 | 1,196 | +811 | 1,100 | ▲96 |
| 完成車販売台数 | 633.9千台 | 724.5千台 | +84.6千台 | 751.5千台 | +27.0千台 |
| 単独為替レート | 79円/USドル | 82円/USドル | +4円/USドル | 90円/USドル | +8円/USドル |
現在取り組んでいる中期経営計画Motion-Vでは、安心と愉しさを追求したスバルならではの商品の投入に取り組んでいます。これまでに、インプレッサ、フォレスターをフルモデルチェンジし、新規車種としてスバルXV、BRZを投入、新型水平対向エンジンや新型CVT、直噴ターボエンジンなど、環境社会に対応した新技術の展開に取り組んでまいりました。
当社は自動車メーカーとしては大きな企業ではないため、資源を集中させるとともに、商品の差別化を図り、お客様にとって価値のある商品を提供するよう取り組んでまいりました。それが今、成果に繋がっており、今後も計画通り新商品の導入を進めてまいります。
今年の初夏にはスバルとして初めてとなる、スバル独自のハイブリッドシステムを搭載したスバルXVも投入する予定です。このハイブリッドモデルは、これからの電動化時代に向けたスバルの新たな提案です。Fun to Driveな走りの愉しいハイブリッドとして、スバルの将来を切り開く商品です。大きな期待を抱いております。
決算発表と同時に、米国の現地生産子会社SIA(スバル オブ インディアナ オートモーティブ インク)での生産設備増強を発表させていただきました。日本、米国での販売が好調を維持する中、国内、及び米国での生産能力増強を行ってまいりましたが、2016年に米国でさらなる増強を行い、グローバルでの生産能力を90.2万台まで引き上げます。供給能力不足を解消するとともに、SIAでは900名の従業員採用を予定しており、地域活性化にも貢献してまいります。
中期経営計画では、最終年度である2016年3月期の目標台数を85万台と定めており、現在、着実に進捗しております。最重要市場と定めた米国市場では、今年度38.5万台の販売を計画しており、中期経営計画最終年度の目標台数、38万台を2年前倒しで達成する計画です。今年度の進捗を見極めながら、新たな成長に向けた枠組みについても検討に着手していきます。
尚、配当につきましては、業績や経済環境等を総合的に勘案した結果、2013年3月期は前期比6円増配となる一株あたり15円とし、2014年3月期は前期比5円増配となる一株あたり20円を予定しております。これからも株主の皆様のご期待に応えられるよう、新たな成長に向け、全社員一同取り組んでまいります。株主の皆様におかれましては、今後ともご指導、ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
2013年5月
代表取締役社長
吉永 泰之